皇居外苑から丸の内の超高層ビル群を眺めると、高さ100mから200m級のビルに囲まれて窮屈そうに収まっているレンガ色の建物がある。
高さ99.7ｍ、25階建ての東京海上ビルだ。
東京海上ビルの完成は1974（昭和49）年だが、計画自体はその10年ほど前から検討されていた。しかも、当初の計画では、建物の高さは100ｍではなく、128ｍ、30階建てだった。
計画当初の時点で、日本国内に100ｍを超える高層ビルは存在していなかった。しかも、建設場所が皇居の濠端だったため、東京海上ビルの超高層化は、皇居の美観を損ねるとして問題視された。いわゆる「丸の内美観論争」である。
美観論争を経て、東京海上ビルは高さを減らして約100ｍで完成。その後、大手町、丸の内で濠端に面する敷地では、不文律のように高さ100ｍのビルが建っていくことになる。
それでは、なぜ128ｍから100ｍに変更されたのか、また誰が100ｍに決めたのか、長年分からないままだった（少なくとも私が探した限り、これに言及した文献はなかった）。
ところが、最近たまたま目にした本に、「100ｍ」に決まった経緯が書かれていた。
今里広記「私の財界交友録：経済界半世紀の舞台裏」（サンケイ出版、1980年）の中で、丸の内美観論争についてふれられていたのである。
以下では、まず丸の内美観論争の経過を簡単に説明した上で、高さが100ｍに決まった理由について述べてみたい。
■丸の内美観論争の経緯
1966（昭和41）年、丸の内の濠端に立つ東京海上ビルを超高層ビルに建て替える計画が公になると、マスコミ、学界、建築関連団体のみならず、国会を巻き込んで議論を呼んだ。
肯定的な意見としては、敷地内に広場を持つ超高層ビルは、都市に太陽と緑をもたらし、新しい都市のシンボルになり得るといったもの。一方、否定的なものとしては、皇居や丸の内の景観に調和しない、皇居を覗き込むような高層ビルは不敬であるといった意見である。当時の佐藤栄作首相は「どうも好ましくない」と反対の立場をとった。
同じく反対の姿勢を示したのは東京都である。
建築確認申請を受けた東京都は、なかなか建築確認を下ろさず、美観地区条例をつくって規制をかけようと試みた。当時、皇居周辺には都市計画法に基づく美観地区が指定されていたが、具体的な規制はかけられていなかった。建築規制を行うには建築基準法に基づく条例を制定する必要があったため、ビルの高さ等を規制する条例をつくろうとしたのである。
また、丸の内地区の大地主である三菱地所も東京海上ビルの超高層化に反対した。当時、「丸ノ内総合改造計画」（1959年）に基づき、明治期以来の赤煉瓦ビル街を建替えて、軒高31ｍで揃った街並みへの更新を進めていたためである。
論争が起きて1年ほど経過した1967（昭和42）年11月、反対していた東京都が建築確認を下ろした。同年4月に都知事に就任した美濃部亮吉が建築確認を下ろさない合理的な理由がないと判断したことによる。既に美観地区条例案は自然消滅していた。
ただ、東京都が建築確認を下したとしても、超高層ビルの場合は建設大臣の認定がなければ着工することはできなかった。
当時は日本の超高層ビルの黎明期。未知の高さを持つ建築物であるため、構造の基準がはっきりと定まっていなかった。そこで、専門家で構成される「高層建築物構造審査会」が一件ずつ安全性を確認した上で、建築基準法第38条に基づき建設大臣が認定をする形が取られていた。
この時の建設大臣は保利茂だった。1968（昭和43）年11月には坪川信三に替わったが、両大臣とも認定手続を進めず、事態は膠着したまま時間だけが過ぎていった。結局、反対していたのが、「直属の上司」である佐藤栄作だったことによる。
ところが1970（昭和45）年9月に根本龍太郎建設大臣が認定書を受領、12月に工事が着工され、1974（昭和49）年3月に東京海上ビルは完成を迎えた。
東京海上ビル建替えが計画されてから既に約10年が経過していた。しかも、当初高さ128ｍ、30階建てだったものが、100ｍ、25階建てに縮小されていたのである。
■佐藤栄作首相への直談判
それではなぜ、128ｍから100ｍになったのか、また、誰が100ｍに決めたのか。
その答えが、冒頭に述べた今里広記の「私の財界交友録：経済界半世紀の舞台裏」に記されているので、それを紹介したい。
ただ、今里広記と聞いても、ピンとこない人が多いかもしれない。
今里は、日本精工の社長を務めた実業家であり、何より日本の財界に幅広い人脈を持っていた。何かしら問題が起こると調整役として担ぎ出されるほど、財界から厚い信頼を受けていた。
財界主導で進められた世界貿易センタービルとサンシャイン60の建設には、今里が多大な役割を果たしている（これらについては別の機会に記したい）。
丸の内美観論争が起きた際も、その信頼の厚さゆえに東京海上火災から調整を依頼された。今里は、美観論争が収束するまでの流れを知る立場にあったわけである。
今里は、まず高層ビルに反対の立場をとっていた佐藤栄作に直談判した。
総理は、「天皇陛下のお住まいをのぞくわけにはいかないからね」と従来の答えがそのまま、はね返ってきた。
「じゃあ、ひと足先にできているホテルニューオータニはどうなんですか。あそこからも、皇居はよく望めますよ」
負けずに、私も反論していった。 （今里広記「私の財界交友録」）
ホテル・ニューオータニは、1964（昭和39）年の東京オリンピックにあわせて、紀尾井町に建設された高さ72ｍ、17階建ての高層ビルだ。当時、ビルとしては日本一の高さを誇っていた。
今里の反論に、佐藤栄作はこう返した。
「オータニは今里君、裏口じゃあないか。丸の内の東京海上とは違うからね・・・・・・・」
何と、ホテルニューオータニは皇居から見て、裏口だからという論法である。私はふきだしたくなったが、そこはじっと我慢して、「総理、お言葉を返すようですが、どっちが正面で裏口かは決まっているものでもないと思いますが・・・・・」とやり返したが佐藤首相は憮然としたままであった。（同）
■「100ｍ」の理由：川島私案
今里は、認定の権限を持つ建設大臣にも直接アプローチし、佐藤栄作の説得を依頼した。
だが、保利茂も、続く坪川信三も佐藤を説き伏せることができなかった。そこで、白羽の矢が立ったのが、自民党副総裁の川島正次郎だった。党のご意見番である川島は、佐藤栄作が首相になったときに大きな功績があったことでも知られる。佐藤を説得できるのは川島しかいないとの判断が働いたのだろう。
しばらくすると、川島が「私案」を携えて今里のもとを訪れた。この「川島私案」が、東京海上ビルを巡る丸の内美観論争の解決策となる。
それは、32階建を25階建にすれば、佐藤栄作を説得できるというものだった。
佐藤は、「東京海上ビルもホテル・ニューオータニと同じ十七階にするのなら構わない」と周囲にもらしていた。そこで川島は一計を案じた。
「東京海上の三十二階、佐藤首相の十七階―これを足して二で割ると、二十五階になるではないか。これで双方とも円くおさまる」（同）
ただ、ここで注意する必要がある。東京海上ビルの当初案は、32階ではなく、30階である。30階と17階を足して2で割ると、24階となる。実際に建ったビルは25階だ。
しかし、階数ではなく地上高さを見ると、東京海上ビルが128ｍ、ホテル・ニューオータニが72ｍ。足して2で割ると、ちょうど100ｍとなる。
そして、東京海上サイドは高さ100ｍに計画を変更して構造確定申請書を東京都に提出。すぐに建設省に回り、認定が下りた。
川島私案によって事はあっさりと進展した。
■不文律となった「100ｍ」
東京海上ビルは1974（昭和49）年3月に竣工。その後、濠端には、示し合わせたかのように100ｍの超高層ビルが次々と建てられた。
サンワ東京ビル（1973年、高さ99.7ｍ）、大洋漁業ビル（1978年、高さ99.95ｍ）、三井物産本社ビル（1976年、高さ100ｍ）など、100ｍは不文律として機能していった。
その後、大手町・丸の内・有楽町地区では、自主的な街のルールである「ゆるやかなガイドライン」が1998（平成10）年2月に策定され、その中にスカイラインの考え方が示された。
基本的に皇居を中心にすり鉢状のスカイラインを描くというもので、濠に面した部分は約100ｍ程度、皇居から離れるほど高くなり、150ｍから200ｍまで可能とされた。この内容は、2000（平成12）年8月に策定された「大手町・丸の内・有楽町地区まちづくりガイドライン」に継承され、現在に至る（ガイドラインはその後改訂され、最新版は2014年に公表）。
皇居濠端の高さ100ｍ基準は、いまや地域のルールとして共有されている。
だが、この数値に明確な根拠はない。景観工学や都市計画的な観点から決められたわけではなく、「足して2で割る」という政治的な決着で生まれたのである。
もちろん根拠が明確でなければ意味がないというわけではない。根拠が不明確でも、長い時間をかけて規範として共有されることもあるからだ。
しかし、この件に限らないが、現在使われている基準の由来や意味を知ることなく、金科玉条のように扱うことにはやや違和感がある。今ある基準をアンタッチャブルな前提とするのではなく、規制値が定められた経緯や理由を知った上で、その意味や必要性を吟味することが求められるのではないか。
法制度や規制の歴史を研究する意義もそこにあると考えている。
＜参考文献＞
今里広記（1980）『私の財界交友録：経済界半世紀の舞台裏』サンケイ出版
都市の高さとまちづくり 